地域医療に貢献する村山医療センター
腰部脊柱管狭窄症と椎間板ヘルニアの治療実績
～治療実績が少ないと厚生労働省から発表されてしまいましたが～
村山医療センターでは、北多摩医療圏の多くの医療施設と連携しています。内服、理学療法などでは軽快せず、手術が必要な腰部脊柱管狭窄症（すべり症・分離症含む）の患者さんを受け入れています。平成28年度のＤＰＣ調査データを分析すると、北多摩西部においてこの疾患を受け入れている施設は７施設あります。その中でも村山医療センターは、月症例84.92件中63.08件を占めており、二次医療圏内の腰部脊柱管狭窄症の占有率は74％となります（図１）。また同様に、腰椎椎間板ヘルニアに対してもデータ分析を行うと、月症例30.67件中の21.75件が村山医療センターで手術をされており、二次医療圏内では71％の占有率となります（図２）。つまり本地域（北多摩医療圏）ではこの二つの疾患の治療は当センターが率先して診療・手術をさせていただいていることになります。さらにこの分析を東京都全体でみてもいかに当センターがこの分野で努力しているかがわかります（図３）。最近では長野県や四国、沖縄県といった関東以外の府県からご相談にいらっしゃる患者さんも増えております。
今回の厚生労働省からの発表で患者さんやご家族の方に不安を与えてしまい、誠に申し訳ありませんでした。しかし当センターが治療実績の少ない病院という評価は正当なものとは思えません。今回の厚生労働省の考え方では急性期の病床を減らすための検討ということで発表されましたが、当センターの急性期を扱う一般病床は95％をこえる稼働率です。この病床数を減らすことは現在行っている手術件数を減らすことに直結してしまいます。手術を希望して来院していただく患者さんにご迷惑はかけられません。
脊椎・脊髄疾患の治療は当センターの専門分野のひとつであり、今後とも周辺における医療施設と連携しながら、これまで同様にしっかりと患者さんへの対応を行っていきたいと思います。
図1北多摩医療圏における腰部脊柱管狭窄症の治療実績
厚労省DPC調査（厚労省DPC調査データを利用したポートフォリオです）
平成28年度のＤＰＣ調査データ：一か月におよそ85件の腰部脊柱管狭窄症の患者さんが当地域で手術治療を受けており、そのうちの63件が村山医療センターで治療されています。https://public.tableau.com/profile/kbishikawa#!/vizhome/DPCH282016/sheet12
図２北多摩医療圏における腰部椎間板ヘルニアの治療実績
（平成28年度のＤＰＣ調査データ：一か月におよそ31件の腰部椎間板ヘルニアの患者さんが当地域で手術治療を受けており、そのうちの22件が村山医療センターで治療されています。）
